数えてきたのは、人的資本の一部だった
人的資本の情報開示が2023年に義務化され、多くの会社が研修時間や保有資格、教育投資額を並べました。ところがこの論文は、そこで数えているのは人的資本の一部だと指摘します。足りないのは、知識やスキルでは測れない側面です。
早稲田大学の竹内規彦先生は、論文「持続可能性パラダイムにおける人的資源管理と人的資本:ミクロの視点からみた課題と展望」で、戦略的人的資源管理(SHRM)の研究が人的資本をどう扱ってきたかを整理しました。文献を読み解くレビュー論文です。
人的資本は、知識・スキル・能力などの個人の特性で、2種類に分かれます。認知的な側面は、知識、教育、経験、スキル。非認知的な側面は、性格、興味や価値観といった「自分が何者か」に関わる部分です。
竹内先生が示したのは、研究が前者、認知的側面に偏ってきたという事実です。人的資本と企業業績の関係を調べたメタ分析では、1991年以降の論文66編が集められましたが、使われた指標のうち非認知的な側面(従業員の態度)に当たるのは2件だけでした。財務的な成果に結びつき、数えやすい側面が選ばれてきたのです。
背景には、株主の利益を最大化するという前提がありました。その前提で組まれた「高業績HRMシステム」には副作用の報告があります。従業員の不安や役割の過重が高まるという研究、業績には正の関係を示す一方で、実施の度合いが一定を超えると幸福度や上司と部下の関係の質が下がるという研究です。
経済・社会・環境の3つの価値を同時に追う時代には、別の人的資本が要る。そう論じて、2つの候補を挙げます。
1つ目は心理的資本です。自信、楽観、希望、レジリエンス(困難からの回復力)の4要素からなるポジティブな心理状態です。キャリアの研究では、昇進や給与には経験や勤続年数が、満足感には知的好奇心などの個人差が効いていました。ばらつきの約4割は開発の余地があり、約5割は採用や選抜で調整できる余地があるとされます。
2つ目はグリーン人的資本です。環境保護や環境分野の革新に関する知識、スキル、態度です。台湾の情報電子産業の研究では、投資した企業が競争上の優位を得ていました。自発的な環境配慮の行動が、上司と部下の誠実さや、日々の経験を道徳的にふり返る姿勢に左右されるという報告もあります。
ただし、これは文献を読み解いた考察で、新しいデータの分析ではありません。議論は個人のレベルに絞られ、集団の力になる過程には踏み込めていないと竹内先生自身が述べます。自己効力感の高い人を集めても、効力感の高いチームになるとは限らないからです。
開示資料の一覧を、二つに仕分ける
自社の人的資本の開示資料を開いてみてください。研修の受講時間、資格の保有者数、女性管理職の比率。多くは知識やスキル、属性の数え上げです。
では、この一覧をどう見直すか。ここからは、論文を手がかりにした記事なりの提案です。
0項目を「何を知っているか・何ができるか」と「どういう状態でいるか」の2つに分けてみます。研修時間や資格は前者、エンゲージメントの調査結果は後者。おそらく前者に偏っているはずです。
後者を増やすなら、心理的資本の4要素が手がかりです。毎年の調査に、「期限の厳しい案件でも、やり方を考えて進められる」(自信)、「失注した翌週に次の提案を持っていける」(レジリエンス)を足す。採用の面接でも、経歴に加えて、担当案件が止まったときに誰に何を頼んだかを聞く。論文が「約5割は採用や選抜で調整できる余地がある」とした部分です。
環境の取り組みを掲げる会社なら、グリーン人的資本の欄も要ります。環境関連の資格の数だけでなく、製造の担当者が自分の工程で削れる電力や廃材を挙げられるか、購買の担当者が取引先に再生材の比率を聞けるか。脱炭素を掲げても、現場の知識が追いつかない例は少なくありません。
気をつけたいのは、2つの欄を別々に育てないことです。竹内先生が今後の課題に挙げたのも、認知的な側面と非認知的な側面の組み合わせ方です。新しい設備の操作研修と、変化に前向きでいられる状態づくりは、同じ計画に載せる。噛み合わせ方が残された問いです。
人的資本の開示は、数えられるものから始まりました。知識、スキル、資格、時間。この論文が示したのは、数えてこなかった側面にも資本があるということです。自社の一覧には、「どういう状態でいるか」を映す行がいくつあるでしょうか。
